観光地での過剰コロナ対策をやめよう

私は競技スキーをやっていて、この冬シーズンも各地の大会に出場した。

そのため各地を旅行してきたのだが、コロナ対策の掲示を見るだけで、旅行気分が吹っ飛んで不快になってしまう。

目的はスキーの大会に出ることや練習をすることなので、それで不快になったからといって旅行をやめることはないのだが、当分の間は絶対に観光目的での旅行はしたくないと思うようになった。旅先で不快な思いをするのなら、旅行をしない方がお金もかからなくて、いい。

旅先で駅の改札を出た瞬間に「マスクを着用しましょう」という大きな掲示があちこちに出されていると、もうその土地には２度と行きたくないと感じてしまう。青森県、栃木県、新潟県はひどかった。鳥取県はそんなことはなかったので、この冬大山には何度も行った。

長崎県は、長崎空港に着いてからリムジンバスに乗るまで「マスクを着用しましょう」という掲示を目にすることがないから、快適だ。正確には快適なのではなく、不快にならないだけなのだが。月に２〜３回長崎空港を利用していると、最初は何とも思わなかったが、北日本で不快な思いを重ね続けたら、いかに長崎が快適なのか実感するようになった。

また、最近は「安いから」という理由でアパホテルを利用することが多い。旅を重ねるうちに、いかにアパホテルが快適かということが、よくわかるようになった。アパホテルは館内や客室内に「マスクを着用して下さい」という掲示がなく、従業員からマスクを着用するようにと言われることもない。これがものすごく快適。もちろんそれが快適なのではなく、不快にならないだけなのだが。ホテル中に「マスクを着用しましょう」という目立つ掲示があれば、それだけで不快になる。

旅先で「マスクを着用しましょう」という掲示を見るといかに不快になるかは、去年の夏に雲仙に行った時に実感させられた。

雲仙温泉は避暑地としての魅力向上を

長崎市・雲仙市・佐世保市は長崎大学監修のもと、宿泊施設共通のガイドラインを定めている。

team NAGASAKI SAFETY

ガイドライン詳細資料

この中のどこにも「客にマスクを着用させる」ということは書いてない。

そもそも大きな感染原因は飛沫じゃないことは明らかになっているので、飛沫防止のマスクやアクリル板は効果がないばかりか逆効果になっているのだ。そんな過剰対策を促す掲示を沢山出すことで、旅行者を不快にさせる必要は全くない。

「マスク会食」に効果があるのか専門家は検証せよ

幸い長崎大学の研究者はマスクの効果に疑問を持っている人が多いように感じられるので、長崎県は過剰対策や感染防止を促す掲示をしない方向性を持って、観光客を迎えて欲しい。

東京ディズニーランドは過剰対策がひどく、全く夢の国ではなくなっているという話も聞いた。屋外であっても、マスクを着用していないと、すぐスタッフが飛んできてマスクを着けろと言うそうだ。ハウステンボスはどうなのか知らないが、マスクについて何も注意しない快適な環境を作って、口コミででも観光客を増やす方向になって欲しい。

私は去年９月に対馬に行ったが、比田勝は何とも思わなかったけど、厳原は「マスク着用」の掲示が多すぎて、絶対行きたくないと感じた。今のところ、雲仙と厳原には当分行かないつもりだ。

「マスク会食」に効果があるのか専門家は検証せよ

 大阪府で政令に基づき「マスク会食」を義務づけ、違反者には罰則を与える方針が示されたことが話題になっている。

それと同時に、神戸市長は「マスク会食は不潔で、かえって危険」だとして、神戸市民には「マスク会食」を推奨しない、という逆の方針を示している。ちなみに、少なくとも私の周囲の医師は、みんな「マスクは汚い」と言っている。

“マスク会食”自治体で温度差　神戸市長「かえって危険」

こういう、自治体によってちぐはぐな方針が示されるのは、専門家がきちんと感染原因に対する検証を行っていないことが要因である。

今回の騒動でわかったのは、感染症の専門家は、自分たちが言ったこと・やったことの検証を事後的にしない、ということだ。私は経済学の博士所有者であり、研究者の端くれである。研究者というものは、自分が言ったことが正しかったのかどうかはきちんと検証して、間違っていた所は正し、より正確な理論を作るという作業を、当然のようにやるものだと思っていた。

ところが感染症の分野ではそうではないらしい。言いっ放しやりっ放し。検証しない。これは感染症の専門家の中にも自覚している人がいて、Facebookのコメントで「今までは検証せずに済まされてきた」と専門家がはっきり書いているのを、私は見た。

そもそもマスクに効果があるのかどうかすら、きちんと検証されていない。吉村大阪府知事は「飛沫が感染原因なのだから、マスクに効果がないはずがない」と言っているが、そもそも飛沫が感染原因なのかどうかに対する専門家の検証が、今現在きちんと行われていないのだ。

私は去年の８月に、長崎北陽台高校の感染事例についてきちんと検証すべきだという内容の記事を書いた。

北陽台高校の感染防止対策を見て具合が悪くなった

ここで指摘した中で一番重要なのは、「感染原因が飛沫なのかエアロゾルなのか、きちんと検証しないといけない」ということだ。

日本では初期の段階で、感染原因は密閉空間にある、ということが言われていた。その対策として「３密回避」が真っ先に挙げられたのである。

最初は、何故密閉空間で感染が起こるのかというメカニズムはわかっていなかった。しかし、実際感染が起こっているという事実があるのだから、それをなくす対策を取る、というのは、科学的に正しい対処である。理由は後付けでいいのだ。

その後、どうやら呼気に含まれるマイクロ飛沫（エアロゾル）が感染原因だということがわかった。だったら、換気を良くすることでエアロゾルの滞留をなくし、二酸化炭素（CO2）濃度を測定することで換気状況を把握する、という対策が取れる。

ところがその後、欧米で「ソーシャルディスタンシング」という対策が行われるようになった。「人と人との距離を取る」ということだが、これは飛沫による感染が前提になっている。実際に飛沫による感染が起こっているのかどうかは、検証されていないのに、である。日本も突然、「３密回避」より「ソーシャルディスタンス」が主要な対策であると認識されるようになった。「３密回避」を言っていた当時の専門家会議は会見でマスクを着用していなかったが、ある日突然「ソーシャルディスタンス」を言い出して、全員がマスクを着用するように変わった。

ここでわかったのが、医学の専門家は、自分の頭で理屈を考えるのではなく、欧米で言われていることをそのまま伝えるということである。欧米でやっていることが正しいのかどうか、検証することなく無条件に日本で適用することが正しいと思っているようだ。これも、経済学の研究者の私からすると信じられないことであった。工学の研究者も信じられないようで、実際医学の専門家が出すシミュレーションに対し、経済学や工学の専門家から具体的な間違いの指摘や、日本の現状に合わせたより正しい計算方法について、多くの提案がされるようになった。

感染原因が飛沫なのかエアロゾルなのか、ということで、取る対策は変わってくる。飛沫ならマスクや遮へい用のアクリル板が有効であるし、エアロゾルなら換気施設が重要になる。そして、アクリル板は空気の流れが悪くなるので、換気とは相反する結果になる。どちらがより重要なのかは、専門家なり行政なりがはっきりと指針を示さないといけない。

問題なのは、過去に行った対策が間違いであったとは、専門家も行政も絶対に言わないことである。新型コロナの騒動は世界で初めての事例なのだから、当然最初は間違った対策を取ることもあり得る。しかし、１年経って事実が色々とわかってきても、決して対策を修正しようとはしないのは、科学者としての私の感覚からすると、信じられない状況だ。

大阪府は、換気を悪くするアクリル板設置と換気状況を把握するCO2測定器の設置という、相矛盾する政策を同時に勧めている。飛沫対策が中心だった初期の政策を見直すことなく、換気重視という新たな政策を加えるから、こういうおかしなことになる。過去の施策を見直さず新たな施策を加えて、役所の仕事が膨張していくというのは、よくあることで決して感心できることではない。

また、換気状況を把握するためにCO2濃度を測る、という対策がやっと今広まってきたが、「３密回避」を言い出してから１年も経っている。ソーシャルディスタンスを強調しすぎたばかりに、それと違うが有効な対策が浸透するまで１年もかかるというのは、あまりにも遅すぎる。行政と専門家が、ほんとうに感染拡大を抑えようという気持ちがあるとは、私には全く思えないのだ。

ちなみに長崎県の飲食店向け補助金は、対象が換気設備だけだった。科学的に考えると、換気の徹底が感染防止の最優先対策なのだ。

長崎県｢飲食店向け新しい生活様式対応支援補助金｣公募スタート！

行政や専門家は、自分たちの面子を守ることが最大の目的になっていて、本当に感染拡大を抑えようとする姿勢がない、と私は感じている。飛沫よけビニールシートで換気を悪くして、従業員が集団感染する、という事例も散発しているが、「換気を悪くする飛沫対策は、逆効果だからやめましょう」というアナウンスは、全く私の耳に入ってこない。

罰則が適用される法律が施行されたのだから、せめて感染原因が何なのかは、科学的に検証されるべきである。罰則適用にあたり裁判所の判断を仰ぐことになるし、東京では飲食店が原告になって行政を訴える裁判も提起されている。興味のある方は、リンク先に掲載されている訴状を、是非読んで頂きたい。

コロナ禍、日本社会の理不尽を問う（コロナ特措法違憲訴訟）

素人の裁判官を納得させられる科学的証拠を行政側が示さないと、行政側は裁判で負ける。きちんと科学的検証をしないと、裁判に負けて行政にも迷惑をかけることになる、ということを行政のアドバイザーになっている専門家は自覚して欲しい。

やっぱり新型コロナの陽性者は増加した

 前回の続き

来週長崎県の新型コロナ陽性者は増加する

はい、やっぱり陽性者は増加してます。

そりゃ、急に寒くなったから、風邪ひく人は、増えます。

コロナウイルスは風邪のウイルスです。急に寒くなれば、風邪をひく人は増えます。

新型コロナも同じこと。急に寒くなれば、陽性者は増えます。当たり前の現象です。

長崎県は検査してから集計されるまでに時間がかからないので、割と早く数字に反映されます。東京都は検査してから集計されて数値が公表されるまで３日程度かかるそうですから、木曜日あたりに増加傾向が見えるんじゃないでしょうかね。

さあ、田上長崎市長は何と言うでしょうね。長崎市の緊急事態宣言が解除されたから、市民の気の緩みが出て、それで感染者が増えたと言いますかね？

もうこの状況を見たら、感染対策は関係なくて、気候の問題だと、いい加減考えませんか？

だから、新型コロナ対策というのは、マスクをつけたり飛沫防止をしたり人との距離を取ることじゃなくて、よく食べよく寝て陽に当たって適度な運動をすること、なんですよ。

一日中マスクをして家に篭もるのは、不健康でしょ？常識で考えましょう。

もちろん、体調が悪い時には家に篭もりましょう。

来週長崎県の新型コロナ陽性者は増加する

 長崎市内、今日は寒いですね。小雪が舞ってます。

小雪が舞う中、路面電車は窓を開けて走ってます。寒いです。風邪ひきますよ。

コロナウイルスは風邪のウイルスです。急に寒くなると、風邪をひく人が増えます。

新型コロナも同様です。この傾向は、１年間を通してみて、世界的に明らかになっています。

気象変化と新型コロナ感染／予測の可能性と新事実

という訳で、長崎県の陽性者数も、ゼロ近辺まで下がりましたが、来週は増加するでしょう。

もし増加したら、みなさんどう思いますかね？

中村長崎県知事はもう状況をよく理解されているので、はっきり言うかどうかは別として、「寒くなったから」と思うでしょう。

田上長崎市長は全く理解していないので、「長崎市の緊急事態宣言が解除されたことにより、市民の警戒が緩んだため」と言うでしょう。

もちろんこのままゼロ近くから動かないことが理想ですけど、もしかしたら増える可能性があるので、後出しにならないよう、先に書いておきます。

そして来週陽性者が増えたら、コロナ対策は茶番だということに、いい加減みなさん気付いて下さい。対策はほとんど陽性者数とは関係ありません。寒くなれば風邪をひく人が増える、それだけです。

長崎県知事の会見が素晴らしすぎた

長崎県も新型コロナの感染者が増加したため、県内の感染ステージが上がり、県下全域に特別警戒警報が発令された。

それに伴い、１月６日に長崎県の会見が開かれ、たまたま私も見ていた。

知事記者会見（令和3年1月6日）

知事の会見は、春に感情的になって「接触の８割削減」を騒いでいた時のイメージしかなかったので、見ないようにしていた。その頃のことで、散々知事と医師会の悪口をブログにも書いていた。

ところが昨日の会見では、知事はとにかく落ち着いていて、科学的な証拠に基づき県の施策を説明していた。かなり驚いた。夏ごろには知事も冷静になっていたのだろうが、元々ちゃんと冷静に物事を考えられれば、中村知事は優秀な方だと私は思っているので、コロナ対策という点ではいい方向に長崎県政は回っていると感じた。

会見を見ての印象は、とにかく冷静に知事が発言しているということだった。質疑応答も担当者に振ることは少なく、知事自ら答えていた。知事自身が状況をしっかり把握し、中心になって施策を立てていることの現れだと思う。

直近の状況をいえば、会見前日に県内の陽性者数が過去最高を記録し、当日も２番目の数字であった。それでも危機感を過剰に煽ることなく、冷静に発言されていた。

私自身も、クラスターが発生して、一時的に陽性者の数字が高くなることはあっても、全体としては減少傾向に入っているのではないかとブログで書いた手前、いくらクラスターが発生しているとはいえ、陽性者の数字がこの数日高いので気になっていた。

その件に関しても、知事から「壱岐など市職員に対して、一度陰性が出ても同じ人に再度調査したら陽性が出るなどして、数字が継続的に発生しているだけで、感染が拡大している訳ではない」との説明があった。

この辺の調査も学術目的にやっているのではないかと思った。私はむやみに調査をすることには基本的には反対だ。特に市職員に高齢者はいないはずなので、入院させる必要のない症状の人まで陽性が出ることによって入院などの措置を取る必要が出れば、医療に負担がかかる。

壱岐市職員に継続的に陽性者が出ていたので、特に離島の医療負担を重くしないように、あんまり検査するなよと思っていた。しかし状況がわかっていて検査をしているのであれば、学術的には重要なデータになるので、どんどんやって頂きたい。そもそもPCR検査は７割位しか精度がないので、３割は見落とす。時間を置いて検査することで、どの程度見落としていたのかがわかるのは、学術的に重要だ。また、感染日から時間をおいて陽性が出ても、その人に感染力はもう無いということもわかっているので、過剰な隔離体制を取る必要もなく、医療機関に負担をかけない対処も可能で、そこまで理解した上で長崎県は継続的な調査をしているのだろう。

一番重要なのは、主要な感染場所が飲食店ではないと断定されたことである。だから飲食店に対する営業自粛は求めないと、はっきり知事から言われた。都会では感染経路不明者の感染場所が飲食店だというエビデンスがある「みたい」だけど、長崎県では感染経路不明者はほんとうに感染経路がわからない、とおっしゃっていた。これは実は全国的にも重要なことである。

感染場所が飲食店ではないのに、そこに営業自粛を強要するのは、ただの飲食店イジメでしかない。感染拡大防止の効果はないのに、飲食店を壊滅させ経済に多大なダメージを与えるだけだ。そして失業者が増え、若者の自殺者が増える。全国の統計では、新型コロナウイルスによる死亡者より、自殺者の増加数のほうが多い状況が続いている。

昨年末に長崎市内の飲食店を対象に行った集団検査で、陽性率が0.6%であったことにも言及されていた。東京の民間検査機関だと、無症状者対象でも1〜1.5%の陽性率になっている。それと比較すると、かなり低いといえる。この数字を見ても、飲食店が感染場所になっていると決めつける訳にはいけない。感染場所じゃないのに、そこに営業自粛を求めるというのは、政策として間違っている。

日本全体が間違っているのは、こういう何の科学的根拠もないことを、緊急事態宣言の名のもとに行っているのだ。マスコミが煽って国民が規制強化を求めるから、政治家としてはそれに答えないと支持率が下がる。だから、何の効果もない政策をどんどん打ち出して、自分の人気を高めようとする。東京都の小池知事が典型である。第１波の時より新型コロナ対応の確保病床を減らしておいて、今大騒ぎしているとは、政策的には大間違いなのであるが、都民の支持は高い。

長崎県では、こういう間違った政策を県が取っていないことに対して、ものすごく好感が持てる。ここまで科学的根拠を基本にして過剰対策を取らない都道府県も、他にはないのではないかという感じだ。政策は科学を基本にすべきだという考えの私としては、中村知事の方針を強く支持したい。

最後に繰り返す。特に長崎市では感染経路不明者が増えている。長崎市副市長もそうだったと思われる。長崎市内では、もうどこにでもウイルスはある状態なのだ。だからウイルスを貰わない努力以上に、ウイルスを貰っても発症しない体力を維持することが重要なのだ。医師会の間違ったメッセージを聞いてはいけない。

長崎県医師会は論理的ではない

県からの長崎市民に対する「不急不要の外出を控える」要請でも、「不急不要の外出に当たらない事例」として「屋外での運動や散歩等」を挙げている。外に出て日光を浴びて適度な運動をし、心身ともに健康な状態を保つことが、最大のコロナ対策になる。決して年中マスクを着用して家に篭もることがコロナ対策なのではない。県の今回の要請のどこにも「マスク着用」とは書いていないのだから。

飛沫防止用ビニール幕が集団感染の原因か？

 長崎市のデパートの食品売り場で集団感染が発生してしまった。

長崎の百貨店　「対策徹底したが　ついに」　食品売り場で感染拡大

もうね、お願いしますから、長崎大学の専門家の方々、きちんと調査をして下さいよ。

北陽台高校の二の舞いにはしないで下さい。原因究明をすれば、同じ過ちは防げます。

北陽台高校の感染防止対策を見て具合が悪くなった

私は専門家じゃないから、わかりません。だから、専門家の方々にきちんと調べて頂きたい、と繰り返し書いています。

で、今回の事件。上の長崎新聞の記事から引用。

　浜屋幹部は「できる限りの対策は講じてきた」という。スタッフは入館時に検温を受け、売り場ではマスクを外さない。食品を扱うためビニール手袋を着用、手指消毒も頻繁にしている。換気扇を回し、飛沫（ひまつ）防止用ビニール幕で客側と仕切っており、市も「客や周囲のテナントに感染が広がるリスクは低い」とする。

　ただ、厨房（ちゅうぼう）とショーケースに挟まれた空間に複数のスタッフが密集する構造だった。市は「休憩室ではなく、売り場で感染が広がった可能性が高い」とみる。

 

これ、飛沫防止シートが換気を悪くして、中にウイルスがたまったんじゃないの？ついでに言えば、常時マスク着用も感染者のウイルス排出量を増やす要因になった可能性は、かなりある。

飛沫防止用のアクリル板が換気を悪くして逆効果になる可能性は、私はこのブログでも何度も訴えてきた。

長崎県にも新型コロナの第３波がやってきたの？

上の記事から引用。

飛沫防止はケースバイケースだと私は思っていて、例えばバイキングの料理は、料理を取る時に唾を飛ばさなければ大皿でも全く問題ない。パーティションにしても、ラーメン屋のカウンターみたいな所で１人ずつパーティションに区切ると、そこの換気が悪くなってウイルスがその席に溜まり、次に座った人が危ない、ということもある。パーティションは換気と引き換えの部分があるので、そこは場所の状況を見て考えるべきだ。専門家じゃないので明確には言えないが、理屈的にはこういうことになる。

ここで「売り場の人が危ない」とは書いてないけど、私が危惧したような状態になったと考えられる。

もう、逆効果になる得る過剰コロナ対策はやめさせようよ。

そして、今回こそは何が原因だったのかを、専門家にきちんと検証して頂きたい。

長崎県にも新型コロナの第３波がやってきた

 もう今さらという感じの投稿になるが、気が向いてきたから書いておく。

長崎県にも新型コロナの第３波がやってきたの？

これの続き。

だいたい前回書いた通りの経過になっている。寒くなったから第３波が来たけど、そんなに大きくはない。

県発表の資料

ピークで１日35人。人口規模を勘案すると、他県に比べて全然大きな波ではない。

そして、多分もうピークアウトしている。12月末の時点でそう書いておこうかと思ったんだけど、ブログを書く気力が出なかったので、書かなかった。今書いても、もう後出し。

長崎県の状況については、京都大学ウイルス・再生医科学研究所の宮沢孝幸准教授もnoteで分析している。

都道府県別第3波状況と予測

最後に何故か広島県と並んで長崎県も採り上げて頂いている。

「長崎も同様で第2波が低かった。今後何度もクラスターが発生し、感染拡大する可能性がある。」と書かれているが、私は長崎は2020年１月に第１波が襲っていて、もう特に長崎市民は罹っている人が多いから、そんなに大きな波は来ないと、私は思っている。

長崎で新型コロナは流行していないのか？

もうこれは素人の感想としか言えないレベルの話なので、信じる人は自己責任で信じて下さい。

長崎市の歓楽街で集団感染が発生し、無症状者にも一斉検査をしたけど、陽性率は0.7％とか、その程度だった。これは正直言って、相当低い数字だと思う。東京での民間検査の陽性率が1〜1.5％だそうだから、その半分程度だ。歌舞伎町で現在、全然新型コロナが発生していないように、長崎市内の繁華街も１年前に流行しまくって感染に強くなっていると思う。これは個人の感想です。全く根拠はありません。

最後に多少は統計を読む専門家として書いておく。

全国的な傾向としてピークアウトした後は、病院や高齢者施設でクラスターが発生して、なかなか陽性者数が減らない。長崎もそういう雰囲気になってきている。そもそも１日最多で35人しか陽性確認されていない県だから、クラスターが重なれば、一気にその日は数字が高くなるという性質がある。

だから、日々の陽性者数に一喜一憂せずに、確実な感染防止対策を行って欲しい。感染防止対策というのは、マスク着用とか消毒とか人と距離を取るとか、そういうことではない。第１に風邪をひかないように早寝早起き、適度な運動、栄養をしっかり取ることと、第２に少しでも具合が悪ければ外に出ない、ということだ。そして唾が飛んだり混じったりする状況を作らないようにする。そもそも医師会や首長が言う感染防止対策は間違っているのだ。と、最後にまた繰り返す。

長崎県医師会は論理的ではない